レンタカーにもブラックリストが存在する！

ブラックリストと言えば金融業界のものが有名ですが、じつはレンタカー業界にも存在しています。
違反行為を繰り返した利用者の情報をレンタカー業界全体が共有し、レンタカーの利用の可否を決める際に活用しているのです。
ですから、例えばレンタカー会社A社で違反行為を繰り返して利用を禁じられてしまった人がB社で車を借りようと思っても、断られてしまう可能性が高くなるのです。

レンタカー会社では、利用者との間にトラブルが発生した場合、その状況を「一般社団法人全国レンタカー協会」に報告しています。
その情報がこの協会でチェックされ、内容が悪質であると判断された場合には利用者のデータが登録されるのです。
そして以後、この利用者はレンタカー業界全体で「要注意人物」として扱われるようになり、利用に支障が生じることになります。

これがレンタカー業界のブラックリストの正体です。
ですから、ブラックリストに載ってしまった人はレンタカー会社を変えても全国どこの店舗を利用しても、利用するのが難しくなるわけです。

レンタカーは便利なサービスですが、その一方で利用者による違反行為が大きな問題にもなっています。
返却の遅延はもちろん、料金の滞納、駐車違反や事故を起こしたときにきちんとした対応をしないといったケースも増えているといいます。
レンタカーは旅行先で利用することも多いため、「旅の恥はかき捨て」とばかりにこうした迷惑を行為を安易にしてしまう傾向もあるようです。
ちなみにこのブラックリストに載ってしまうと、通常7年間は登録され続けます。

何をしたらブラックリストに載ってしまうのか？

では、どんな迷惑・違反行為を繰り返しているとレンタカー業界のブラックリストに載ってしまうのでしょうか？
もっとも可能性が高いのが、駐車違反に代表される違反行為です。
こうした違反行為が発覚した際、違反金を支払うのはドライバーではなく車の持ち主、つまりレンタカー会社になるからです。

違反が判明した際に本人が違反金を支払えばまだよいのですが、そのままシラを切るとレンタカー会社が違反金の負担をしなければならなくなります。
これではビジネスになりませんから、こうした負担を負わせた利用者を要注意人物としてブラックリストに載せるわけです。
つまり、どんな理由にせよレンタカーを利用中に違反行為をしてしまった場合にはかならずレンタカー会社に報告し、指示を仰ぐことが求められるのです。

ほかには、返却の遅延も要注意です。
契約通りに返却しないと、次に予約している利用者に迷惑がかかってしまいます。
こうしたケースでも、迷惑をかけられた両者の不満は前に使っている利用者ではなくレンタカー会社に向けられるものです。
会社の評判にも影響してしまう問題ですから、悪質な遅延行為を繰り返している利用者はブラックリストに載る可能性が高くなります。